代表挨拶

社会のビルダーとしての誇りと責務
地域に不可欠な企業であり続けるために

建設活動は、社会資本をつくり、その時代の文明を支え、人類と共に歩んできました。現代社会においても日本の建設業は、より高度な社会のビルダーとして、人々が必要とする生活の基盤となる施設を提供すると共に、適切な維持修繕・更新を担う不可欠な産業であり、そのことに私達は誇りを持って取り組んでいます。また災害列島に住む国民を守るため、防災対策としてのインフラ整備や、応災としての災害復旧など、一連の災害対策に一貫して取り組むことも重要な責務としています。

私達は、社員一人ひとりが常に挑戦する心を持ち、品質の高い工事を安定して提供し続けると共に、安全第一を念頭に施工することを心掛けています。そして明るい未来創りに貢献し、今後もこの地域に不可欠な企業であり続けるよう、より一層研鑽を積んでいきたいと思います。

代表取締役 横山 康治

60周年のご挨拶

横山建設株式会社は昭和38年に創業し、本年で60周年となります。
長きに渡り事業を続けることが出来ていますことを、皆様方に心より感謝申し上げます。

横山商店としてダンプ1台で起業して以来、重機での下請け作業を主とした横山建材を経て、現在は土木工事を中心に施工および施工管理を行う企業として成長を続けてまいりました。

私達は、一人ひとりがコミュニケーションを大切にして組織力を高め、困難に直面しても決して諦めず創造力で道を開き、ゴールに向けて努力してまいりました。これもひとえにお客様をはじめとする多くの方々の励ましやご協力のお陰であります。

激変していく社会の中で、時代に求められる企業として、これからも技術の研鑽を積みながら更なる進化を遂げてまいりたいと思います。ここにあらためて皆様方に感謝申し上げるとともに、新たな60年に向け努力していく所存でございます。今後ともどうぞよろしくお願いいたします。

横山建設株式会社
代表取締役  横山 康治

会社概要

会社名 横山建設株式会社
代表取締役 横山 康治
会社住所 〒923-0961 石川県小松市向本折町午181番地
電話番号 0761-24-1000
FAX番号 0761-24-1002
事業内容 土木工事、解体工事、他
資本金 2000万円
従業員 14名
沿革 昭和38年 横山商店創立
昭和48年 横山建設株式会社設立
昭和59年 グループ企業共成土木運輸株式会社設立
平成14年 ISO 9001取得
平成16年 ISO 14001取得
平成28年 横山康治が代表取締役に就任
令和2年 会社ロゴマークを一新
社訓 一、知性  
様々な分野の事柄を素早く取り入れ、それらを繋げる能力を持つ。
一、誠実  
社内外問わず、人と接する際は真心を持って対する。
一、完遂  
情熱と根気強さで、やり抜く力を持つ。
経営理念 豊かな未来を創造するために、品質の高い工事を安定して提供し、
建設業に従事することに誇りと責任を持ち、会社の発展を通じて社会に貢献し、
地域から信頼される企業となる。
行動指針 互いに協力して組織力を高める。
能力を結集し改善につとめる。
常に学び活かす。
笑顔と挨拶を大切にする。
品質環境方針 顧客の要求事項を深く理解し、それを具現化したより良い品質の工事を提供することにより、顧客の信頼と満足を得るとともに、地域の発展に貢献し、 関連する環境の法規制、及び当社が同意するその他の要求事項を遵守する。
またマネジメントシステムの継続的改善および汚染の予防に努める。

アクセス

ロゴマークに込めた想い

2020年8月1日に新しいロゴマークを制定。
球体は活躍のフィールドをあらわし、
そこを駆け巡る社名頭文字「Y」のラインは、社員が一丸となり創造力を発揮し、
都市づくり・未来創りに貢献していく姿をあらわしています。

横山建設の取り組み

熱中症予防声かけプロジェクト

みんなが少し意識を変えるだけで、熱中症被害は防げる。官民が共同で、熱中症予防を呼びかけていく国民運動、それが、「ひと涼みしよう熱中症予防声かけプロジェクト」です。横山建設も、熱中症予防声かけプロジェクトの活動に参加し、2015年より連続で表彰されています。

COOL CHOICE 未来のためにいま選ぼう

温室効果ガスの排出を削減するために、今私たちができること。地球温暖化対策に資するあらゆる「賢い選択」を促す国民運動「COOL CHOICE」を推進する取り組みに、横山建設も参加しています。

各種工法

管路更生工法

私たちの生活を支える下水道管路は、近年次々と耐用年数を迎えています。管路をよみがえらせる管路更生工法は、私たちの日常や経済活動、社会を守るための重要な使命を担っています。

下水道既設管路耐震工法

既設管路施設には、耐震構造を有しない施設が数多く埋設されています。地震による地盤変動は、継手部やマンホールと管きょの接続部に抜出しやひび割れ等の被害が集中して生じるため、このような耐震構造を有しない管路施設を対象に、非開削で耐震構造に改善すべく開発された工法を採用しております。